年収を上げたいなら年収の高い業種と職種を知っておかないとダメ！

「安月給なので転職を考えている」「もう何年も勤めているのに年収が数年前と変わっていない」

このように給料に不満を持っている人へ、年収って業種と職種で決まるということを知っていますか？

このことを知らないと、

仕事をがんばっているのに給料が上がらない
これだけ成果を上げているのに…
うちの会社はダメだな

など不満の原因になってしまいます。

ほんと努力や成果だけではどうにもならないんですよ。

こちらの年収を200万円上げた方法でも少し触れたのですが、年収を上げたいのなら、まずは希望の年収に届く業種や職種について知っておきましょう、という話です。

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だいたいの年収って業界や職種で決まっているんです
年収の高い業種と低い業種
- 付加価値が低い（年収が低い）業種
- 付加価値が高い（年収が高い）業種
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だいたいの年収って業界や職種で決まっているんです

これから就職する、転職するときに年収にこだわるなら、業種や職種によってもらえる年収はある程度決まっていることを知っておきましょう。

このことは経営難に陥っていたUSJをV字回復させた森岡毅さんも自身の著書でおっしゃってます。

例えば、飲食業と産業廃棄物処分業では元々もらえる給料がぜんぜん違います。また職種においても、事務員と営業では基本給が10万円くらい差があったりしますからね。

ではなぜこのように業種や職種で年収に差があるのか？

それは「付加価値」です。

付加価値とは世の中に生み出したお金の価値のことです。業種や職種によって生み出す価値が異なるんですね。

例えば、職種に関していうと、電話番や伝票を入力するだけの事務よりも仕事を取ってくる営業のほうが、お金（価値）を生み出しているわけです。

営業が仕事を取ってこないと伝票の入力作業すらないわけですから。

だから付加価値をより多く生み出しているほうが、年収が高い傾向にあるのは当然のことなんです。

ではその付加価値を元に、業種によってどれくらい年収の差があるのかご紹介しましょう。

参考とするデータは、会計ソフトでおなじみのTKCがホームページで無料公開している中小企業の決算書を基礎データに集計したTKC経営指標（BAST）を元にします。

以下のTKCサイトの下のほうにある要約版・速報版から見ることができます。

参考元: TKC経営指標BAST

そば・うどん店で働いた場合の年収

BASTの表にある「宿泊業・飲食サービス業」のなかの「そば・うどん店」を例に見てみると、「1人当りの限界利益（付加価値）」の項目は年間で約340万円となっています。
※現時点でのデータなので変動はあります。

1人当たりの限界利益（付加価値）とは、付加価値を従業員数で割った数値です。

つまり表にある、そば・うどん店の従業員1人が生み出す付加価値は、年間でおよそ340万円と試算されています。

これがそのまま従業員の給料になるわけではなくて、そこから材料費や光熱費などいろんな経費を引きます。その経費を引いた割合のことを労働分配率といいます。

この労働分配率は業種によって異なりますが、平均でだいたい50～60％なので、約半分と考えたときに、生み出す付加価値が年間で340万円であれば、340万円÷2=170万円が人件費。

つまり、そば・うどん店で働いた場合の年収は、およそ170万円くらいということになります。

もちろん働く店やそこでの役割（ウエイトレスなのか調理なのかなど）によっても変わってきますが、業種としてのだいたいの年収を把握できますね。

産業廃棄物処分業で働いた場合の年収

ではもう一つ、「サービス業」にある「産業廃棄物処分業」を見てみましょうか。こちらの「1人当たりの限界利益（付加価値）」は、約1,300万円となっています。

ここから設備などの経費を引いて、約半分を労働分配率としたとき、1,300万円÷2=650万円が人件費。つまり年収はおよそ650万円になります。

先ほど飲食業のうどん・そば屋さんで働いたときの年収と比べると、170万円と650万円で全く違いますよね。約4倍もの差があります。

このように業種によって生み出す付加価値が違うので、そもそもの年収が違うということです。

努力や成果では希望の年収に届かないことはある

だからもし、あなたがうどん屋さんに勤めていて、年収500万円を希望していたとしても達成は厳しいということが分かりますよね。

このことを知らないと、「朝から晩まで真面目に働いているのに全然給料が上がらない」なんて不満を持ってしまいます。

でも会社からしたら年収を上げるのは難しいんです。だって付加価値を生み出していないので。

まとめると、年収に不満があるのなら、まずは希望とする年収に届く業種や職種であるかどうかを知ること。

そして転職して年収アップしたいのなら、もともと年収の高い業種と職種を選ぶようにしたほうがいいです。

年収の高い業種と低い業種

ではどのような業種が付加価値が低い（年収が低い）のか、また高いのかBASTを元に見てみましょう。

ちなみに1人当りの限界利益が高くても、労働分配率が低ければ年収は下がります。業種だけでなく企業によっても、この労働分配率は変わってくるので目安としてご覧ください。

付加価値が低い（年収が低い）業種

付加価値が低い（年収が低い）業種を見ると、小売り、飲食サービス業などが低い傾向にありますね。

※スマホでご覧の場合は、以下の表を左右にスライドできます。

業種	1人当り限界利益	労働分配率	年収目安
新聞小売業	297万円	66.2％	196万円
料理品小売業	342万円	63.1％	215万円
そば・うどん店	340万円	61.0％	207万円
ビルメンテナンス	245万円	73.3％	179万円
労働者派遣業	326万円	76.7％	250万円
警備業	315万円	76.9％	242万円
洗濯業	418万円	51.3％	214万円
新聞小売業	297万円	66.2％	196万円
料理品小売業	342万円	63.1％	215万円
織物・少女服製造業	342万円	63.1％	215万円

付加価値が高い（年収が高い）業種

いっぽう、付加価値が高い（年収が高い）業種を見ると、卸売業や製造業が高い傾向にありますね。あと広告系もやはり高いようです。

※スマホでご覧の場合は、以下の表を左右にスライドできます。

業種	1人当り限界利益	労働分配率	年収目安
鉄スクラップ卸売業	1,238万円	44.4％	550万円
非鉄金属スクラップ卸売業	1,587万円	44.5％	706万円
計量器・理化学機器・光学機器等卸	1,284万円	49.2％	631万円
鉄骨工事業	1,228万円	46.8％	574万円
生コンクリート製造業	1,212万円	39.2％	475万円
清酒製造業	1,241万円	36.0％	446万円
広告制作業	1,059万円	52.1％	551万円
広告業	881万円	55.6％	489万円
産業廃棄物処分業	1,299万円	40.2％	522万円
技術サービス業	1,009万円	57.5％	580万円